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ECサイトの有無がコロナ渦における小売業界の命運を分けた理由

ECサイトの有無がコロナ渦における小売業界の命運を分けた理由

columbusproject
- マーケティング
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2020-11-12

2020年初頭の新型コロナウイルスの発生は小売業界においても大きな影響を与えました。

実店舗への来店が激減する中、命運を分けたのは「ECサイトの有無」と言えます。

実際問題として、ECサイトが小売業界におけるDXの推進の足がかりであると同時に生命線であったことは明白です。

今回はECサイトの有無がコロナ渦における小売業界の命運を分けた理由についてご説明します。

ECサイトに関する基礎知識

はじめに改めてECサイトについて基本的な情報についてチェックしておきましょう。

ECサイトとは

ECサイトとは「electronic commerce」の略称であり、電子商取引を意味します。小売業におけるECサイトはインターネット上のサイトやアプリにおいてオンラインショッピングを可能とする仕組みであり、ユーザーや顧客は実店舗に行かなくても好きなタイミングでショッピングを楽しむことができます。

ECサイト運営側も実店舗に必要なコストを要することなく、直接顧客やユーザーから商品を買ってもらえるため、新しい利益や売上の販売路線、導線として利用されています。

また、オンラインバンキングやオンラインでのレンタル、ネット配信やVOD、音楽やコンテンツのダウンロード販売などもECに含まれており、オンラインで課金や支払い、お金の取引ができるもののほとんどがECサイトと言えます。

ECサイトを導入する方法

ECサイトを導入する方法を簡単に説明します。

アマゾンや楽天などオンラインモールへの出店
BASEややMakeShopなどカート機能を持つオンラインサービスに登録
LINEやInstagramなどショッピング機能のあるSNSを利用
EC-CUBEなどのCMSで自社ドメイン上にECサイトを構築
自社公式サイトがWordPressならプラグインでEC機能を搭載

上記がECサイトを導入する主な方法であり、それぞれを併用しているケースもあります。

大きな違いとしてはオンラインモールやカート機能を持つオンラインサービス、またはショッピング機能のあるSNSにおいてはシステムを利用するための手数料が必要なことです。

自社ドメイン上のECサイト、または自社公式サイトにEC機能を搭載する方法においては、手数料は必要ありませんが、その分セキュリティ部分や運用するためのコストが必要となります。

ECサイトを導入するにはオンラインで決済や支払いが完了するシステムや仕組みを手に入れることが必須であり、クレジットカードや代引き、各種ペイ決済など支払い方法ごとに契約や手数料が必要な点も理解しておかなくてはなりません。

なぜ、ECサイトの有無がコロナ渦における小売業界の命運を分けたのか

次になぜ、ECサイトの有無がコロナ渦における小売業界の命運を分けたのか説明します。

実店舗への来客が激減したことによる売上や利益の減少

冒頭で説明したように新型コロナウイルスによる影響で消費者はステイホームを余儀なくされました。すなわち、外出してショッピングする機会を失うということであり、小売業からすれば売上や利益が減少してしまうのは明白な状況だったと言えます。

既に大手ブランドにおいても倒産や廃業となったケースもあり、顧客やユーザー＝消費者が来店してくれることが、どれだけ小売業に重要であったかが示された形です。

ECサイト＝オンラインショッピング需要の増加

消費者としても外出できないからといって、購買意欲がなくなるわけではありません。生活必需品以外にも衣服やゲーム、家電や家具など必要に応じて購入したいと思うのは自然なことだからです。だからこそ、ステイホームによる影響でオンラインショッピングの需要は増加しました。いわゆる巣ごもり需要と呼ばれるものであり、例えば大手ゲームメーカーにおいては今までにないほどの需要が見込まれ、売上や利益に大きな影響を与えたという事実もあります。

小売業においても同様であり、何らかの形でEC事業を持っていた、またはEC事業を開始していたブランドやメーカーにおいてはEC事業に注力することで売上や利益を確保できたケースも少なくありません。

言い換えれば、実店舗のみでECサイトを持たない小売業においては、倒産や廃業の危機が依然として続いているということです。具体的には実店舗を運用するためのコストと売上や利益が伴わないことから、営業すること自体がマイナスとなり、続けるだけで借金が増えていくような状況と言えます。

ECサイトと他のWebマーケティングの併用による相乗効果

ECサイトを持っている小売業の場合、Webマーケティングと併用することで、さらに相乗効果となり、売上や利益をアップさせているケースもあります。

ビデオ会議ツールを利用したWeb接客、ショップ店員のノウハウや経験、知識を利用したSNS運用によるコーディネートの提案や情報発信など、実店舗に行けない消費者に対するニーズに対応した形であり、実際に消費者においてもポジティブな影響を受けて購買意欲の向上や購買行動につながったと言えるでしょう。

この場合も同じく、ECサイトどころかSNSも使わない、公式ページや公式サイトがない場合は相乗効果による利益や売上も得られないままになってしまいます。これらのことから、小売業におけるDXの推進の足がかりであるECサイトを導入すべきであること、現在だけでなく、将来においても厳しい状況を打破できないことが理解できます。